子どもが生まれた瞬間から始まる「教育費」という名のマラソン。高校までは義務教育に近い環境でも、習い事、塾、進学費用など、気づけば大きな出費になっていることも少なくありません。では実際、子ども1人を育てるのに教育資金はいつまでに、いくら必要なのでしょうか？
この記事では、教育費の具体的な内訳や、準備の目安、そして無理なく備えるための方法を、ファイナンシャルプランナーの視点から解説します。
1. 教育資金の総額は？公立と私立で大きく異なる
子どもの教育費は、進路によって大きく変わります。以下は文部科学省や各種調査をもとにした、平均的な教育費の目安です（1人あたり）。
【幼稚園〜大学までの教育費】
| 教育段階 | 公立 | 私立 |
|---|---|---|
| 幼稚園 | 約66万円 | 約159万円 |
| 小学校 | 約193万円 | 約960万円 |
| 中学校 | 約146万円 | 約422万円 |
| 高校 | 約135万円 | 約296万円 |
| 大学（文系） | 約244万円 | 約700万円 |
| 合計 | 約784万円 | 約2,537万円 |
特に大学進学にはまとまった費用が必要です。私立文系でも700万円前後、私立理系や医学部の場合はさらに高額になります。
2. 教育資金は「いつまでに」準備すべき？
教育資金は、すべてを一度に準備する必要はありません。進学のタイミングに合わせて必要になります。以下のタイミングでの出費が特に大きいため、それに備えて計画的に準備することが重要です。
【主なピーク時期と必要な目安額】
- 高校入学時（15歳前後）：制服、教材費、入学金などで数十万円〜
- 大学入学時（18歳）：入学金、授業料、家賃（自宅外通学の場合）などで約100万円以上
大学入学時の出費に備えるためには、高校入学前までに300〜500万円程度を目安に貯蓄しておくと安心です。
3. 教育費の3つの準備方法
1）学資保険
学資保険は、貯蓄と保障がセットになった商品です。18歳で満期を迎えるように設計されていることが多く、大学進学の資金として利用しやすいのが特徴です。
メリット： 強制的な積立ができ、保障もある
デメリット： 柔軟性がなく、途中解約すると元本割れの可能性も
2）つみたてNISA・ジュニアNISA（終了済）
長期運用を前提に、非課税で投資ができる制度。インフレリスクを考慮して運用したい家庭にはおすすめ。
メリット： 利回りによっては貯金以上に資産が増える可能性あり
デメリット： 元本割れリスク、投資の知識が必要
3）銀行・財形貯蓄・定期預金
リスクを避けたい人には、堅実な貯蓄型も選択肢です。給与天引きの財形制度などを活用すると自然と貯まりやすくなります。
メリット： 元本保証がある、取り崩しがしやすい
デメリット： 金利が低く、資産の増加は見込みにくい
4. 教育資金づくりに失敗しないための3つのポイント
■ 毎月の積立目安を決める
「高校まで公立・大学は私立文系」という進路を想定した場合、月々1万円〜2万円程度の積立を10年以上続けると、大学入学時の資金に充てられます。
■ ボーナスを教育資金に回す
ボーナスや児童手当を特別費として貯蓄すれば、大きな教育費にも対応できます。
■ 進学の選択肢に応じて柔軟に対応
子どもの将来は未確定。私立か公立か、文系か理系かで大きく違ってくるため、柔軟に対応できる資金設計が重要です。
5. 教育費とライフプランのバランス
教育費ばかりにお金を回してしまうと、住宅ローンや老後資金への準備が難しくなります。教育費は"親の支出"であると同時に、家計全体の一部として考えましょう。
■ ライフイベント表を作ってみる
教育資金のピークと、住宅購入、老後資金準備などのタイミングを可視化することで、バランスのとれた資金計画が立てられます。
■ 「奨学金」や「教育ローン」も選択肢のひとつ
全額を現金で準備する必要はありません。必要な時に必要な額を借りるという選択も、堅実な戦略の一つです。
まとめ｜教育資金は「見える化」と「計画」で安心に
子どもの教育資金は、進路によって大きく異なり、大学進学までに数百万円〜1,000万円以上が必要になることもあります。とはいえ、焦る必要はありません。早めに、そしてコツコツと。教育資金は一度に準備するものではなく、毎月の積立や制度の活用で、段階的に備えることが成功のカギです。
家計とライフプランを見直しながら、無理のない教育資金づくりを始めましょう。
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