子どもを育てる中で避けて通れないのが「教育費」。
「いったい総額でいくらかかるの?」「公立と私立ってどれくらい差があるの?」
そんな不安を感じている親御さんは多いのではないでしょうか?

この記事では、子ども1人にかかる教育費の総額を、幼稚園から大学まで段階別に解説。
さらに、公立・私立の違い、子どもの人数別のシミュレーション、そして教育資金の賢い準備法まで、わかりやすくまとめました。


目次

  1. 教育費の総額は本当に「2,000万円」なのか?
  2. 【学年別】教育費の平均額(公立・私立別)
  3. 学校以外にかかる「塾・習い事・受験費用」のリアル
  4. 子どもの人数別・教育費の総額シミュレーション
  5. 教育費が足りない…家庭が陥りがちな失敗とは?
  6. 今からできる教育資金の準備法3選
  7. まとめ:教育費の総額を正しく知れば、家計の未来が変わる

1. 教育費の総額は本当に「2,000万円」なのか?

よく耳にする「子ども1人に教育費は2,000万円かかる」という話。
これはあながち間違いではありませんが、通う学校の種類や地域差によって大きく変動します。

文部科学省や日本政策金融公庫の調査を元にした平均値によると:

教育課程公立(年間平均)私立(年間平均)
幼稚園約23万円約52万円
小学校約33万円約159万円
中学校約48万円約140万円
高校約45万円約96万円
大学(文系)約93万円(授業料+生活費除く)約150万円~300万円以上

このように、すべて公立でも約1,000万円前後、すべて私立なら2,500万円を超えることも珍しくありません。


2. 【学年別】教育費の平均額(公立・私立別)

それぞれの教育段階ごとの費用を、詳しく見てみましょう。

● 幼稚園(3年間)

  • 公立:約70万円
  • 私立:約160万円
    ※制服代・通園費・行事費用などが含まれる

● 小学校(6年間)

  • 公立:約200万円
  • 私立:約950万円
    私立は授業料だけでなく寄付金・施設費などが別途かかるのが特徴。

● 中学校(3年間)

  • 公立:約150万円
  • 私立:約420万円
    進学塾に通う家庭が増える時期でもあり、教育費は一気に上昇します。

● 高校(3年間)

  • 公立:約135万円
  • 私立:約290万円
    授業料無償化の対象となるケースもありますが、私立高校はそれでも負担大。

● 大学(4年間)

  • 国公立:約540万円
  • 私立(文系):約720万円
  • 私立(理系):約900万円〜1,000万円
  • 医歯薬系:2,000万円超も珍しくありません。

3. 学校以外にかかる「塾・習い事・受験費用」のリアル

「授業料以外」にも出費は多いです。

  • 小学生の塾代:約10万円~50万円/年
  • 中学生の受験対策塾:約30万円~100万円/年
  • 習い事(月謝・道具代):年30万円前後
  • 受験費用(受験料・交通費・宿泊費):10万円〜30万円

これらの**「見えない教育費」こそが家計を圧迫する原因**になります。


4. 子どもの人数別・教育費の総額シミュレーション

人数公立中心(大学のみ私立)私立中心(中学から私立)
1人約1,200万円〜1,500万円約2,500万円〜3,000万円
2人約2,400万円〜3,000万円約5,000万円〜6,000万円
3人約3,600万円〜4,500万円約7,500万円〜9,000万円

「3人兄弟で全員私立大」となると、教育費だけで1億円近くかかる可能性もあります。


5. 教育費が足りない…家庭が陥りがちな失敗とは?

多くの家庭で陥りがちなのが次の3つのパターンです。

  1. 「高校までは大丈夫」と油断して大学費用が足りない
  2. 貯金では間に合わず、奨学金に依存する
  3. 住宅ローンとのダブル負担で家計が破綻寸前に

「気づいたら手遅れだった」ということを防ぐには、早めの計画と積立が必須です。


6. 今からできる教育資金の準備法3選

① 学資保険を活用する

お祝い金付き・大学進学時にまとまって受け取れるなど、強制的な積立に◎
注意点は「返戻率」と「途中解約時のリスク」。

② つみたてNISAなどの投資を併用

10年以上の長期運用なら、リスクを抑えて増やせる可能性あり。
ただし元本保証はないため、保険との併用が安心。

③ 児童手当・ボーナスを貯蓄に回す

児童手当(0〜15歳まで最大198万円)をそのまま貯金や投資に回すだけでも大きな力になります。


7. まとめ:教育費の総額を正しく知れば、家計の未来が変わる

教育費は、**人生の三大支出(住宅・教育・老後)**のひとつ。
見通しなくなんとなく支出していると、将来家計が破綻するリスクもあります。

しかし、総額を知り、計画的に備えればムリなく子どもの夢を支えられるのです。

教育費は「今」から準備を始めましょう。
未来の家計と、子どもの進路の可能性が広がります。

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