子どもを育てる中で避けて通れないのが「教育費」。
「いったい総額でいくらかかるの?」「公立と私立ってどれくらい差があるの?」
そんな不安を感じている親御さんは多いのではないでしょうか?
この記事では、子ども1人にかかる教育費の総額を、幼稚園から大学まで段階別に解説。
さらに、公立・私立の違い、子どもの人数別のシミュレーション、そして教育資金の賢い準備法まで、わかりやすくまとめました。
目次
- 教育費の総額は本当に「2,000万円」なのか?
- 【学年別】教育費の平均額(公立・私立別)
- 学校以外にかかる「塾・習い事・受験費用」のリアル
- 子どもの人数別・教育費の総額シミュレーション
- 教育費が足りない…家庭が陥りがちな失敗とは?
- 今からできる教育資金の準備法3選
- まとめ:教育費の総額を正しく知れば、家計の未来が変わる
1. 教育費の総額は本当に「2,000万円」なのか?
よく耳にする「子ども1人に教育費は2,000万円かかる」という話。
これはあながち間違いではありませんが、通う学校の種類や地域差によって大きく変動します。
文部科学省や日本政策金融公庫の調査を元にした平均値によると:
教育課程 | 公立(年間平均) | 私立(年間平均) |
---|---|---|
幼稚園 | 約23万円 | 約52万円 |
小学校 | 約33万円 | 約159万円 |
中学校 | 約48万円 | 約140万円 |
高校 | 約45万円 | 約96万円 |
大学(文系) | 約93万円(授業料+生活費除く) | 約150万円~300万円以上 |
このように、すべて公立でも約1,000万円前後、すべて私立なら2,500万円を超えることも珍しくありません。
2. 【学年別】教育費の平均額(公立・私立別)
それぞれの教育段階ごとの費用を、詳しく見てみましょう。
● 幼稚園(3年間)
- 公立:約70万円
- 私立:約160万円
※制服代・通園費・行事費用などが含まれる
● 小学校(6年間)
- 公立:約200万円
- 私立:約950万円
私立は授業料だけでなく寄付金・施設費などが別途かかるのが特徴。
● 中学校(3年間)
- 公立:約150万円
- 私立:約420万円
進学塾に通う家庭が増える時期でもあり、教育費は一気に上昇します。
● 高校(3年間)
- 公立:約135万円
- 私立:約290万円
授業料無償化の対象となるケースもありますが、私立高校はそれでも負担大。
● 大学(4年間)
- 国公立:約540万円
- 私立(文系):約720万円
- 私立(理系):約900万円〜1,000万円
- 医歯薬系:2,000万円超も珍しくありません。
3. 学校以外にかかる「塾・習い事・受験費用」のリアル
「授業料以外」にも出費は多いです。
- 小学生の塾代:約10万円~50万円/年
- 中学生の受験対策塾:約30万円~100万円/年
- 習い事(月謝・道具代):年30万円前後
- 受験費用(受験料・交通費・宿泊費):10万円〜30万円
これらの**「見えない教育費」こそが家計を圧迫する原因**になります。
4. 子どもの人数別・教育費の総額シミュレーション
人数 | 公立中心(大学のみ私立) | 私立中心(中学から私立) |
---|---|---|
1人 | 約1,200万円〜1,500万円 | 約2,500万円〜3,000万円 |
2人 | 約2,400万円〜3,000万円 | 約5,000万円〜6,000万円 |
3人 | 約3,600万円〜4,500万円 | 約7,500万円〜9,000万円 |
「3人兄弟で全員私立大」となると、教育費だけで1億円近くかかる可能性もあります。
5. 教育費が足りない…家庭が陥りがちな失敗とは?
多くの家庭で陥りがちなのが次の3つのパターンです。
- 「高校までは大丈夫」と油断して大学費用が足りない
- 貯金では間に合わず、奨学金に依存する
- 住宅ローンとのダブル負担で家計が破綻寸前に
「気づいたら手遅れだった」ということを防ぐには、早めの計画と積立が必須です。
6. 今からできる教育資金の準備法3選
① 学資保険を活用する
お祝い金付き・大学進学時にまとまって受け取れるなど、強制的な積立に◎。
注意点は「返戻率」と「途中解約時のリスク」。
② つみたてNISAなどの投資を併用
10年以上の長期運用なら、リスクを抑えて増やせる可能性あり。
ただし元本保証はないため、保険との併用が安心。
③ 児童手当・ボーナスを貯蓄に回す
児童手当(0〜15歳まで最大198万円)をそのまま貯金や投資に回すだけでも大きな力になります。
7. まとめ:教育費の総額を正しく知れば、家計の未来が変わる
教育費は、**人生の三大支出(住宅・教育・老後)**のひとつ。
見通しなくなんとなく支出していると、将来家計が破綻するリスクもあります。
しかし、総額を知り、計画的に備えればムリなく子どもの夢を支えられるのです。
教育費は「今」から準備を始めましょう。
未来の家計と、子どもの進路の可能性が広がります。
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